サステナビリティへの取り組み SUSTAINABILITY

SDGsとは…?

SDGs(エス・ディー・ジーズ)とは「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称です。2015年9月の国連サミットで採択されたもので、国連加盟国193か国が2016年から2030年までの15年間で達成するために掲げた目標であり、17のカラフルなロゴと、それらを達成するための具体的な169のターゲットで構成されています。

マツダパーツの
SDGsへの取り組み

事 業

物流拠点や配送網を見直し、効率的で高品質な物流を実現する。
業務支援システム・効率改善メニューの提供を通じ、顧客の「経営課題の解決」及び「環境保全」に貢献する。

  • デット部品の削減、部品在庫管理工数を軽減、必要な部品が常に揃い推奨整備ができる環境を提供
  • 顧客・仕入先・マツダパーツを繋ぐ「得意先業務支援システム」の提供
  • コネクティッド・サポート・プログラムによる顧客の業務課題を解決
  • エコドライブ推進
  • 環境に配慮した取り組み
    • 効率的な物流網の構築
      • 日本全国に40か所(2008年)あった物流センターを3か所に集約
      • 夜間一便配送制を導入による効率的な配送網構築、適正在庫管理

従業員とその家族の心身の健康が「働く」べースと考え、安全で、健康的で魅力のある職場を実現する。

  • 健康経営優良企業(大規模法人部門)取得取組
    • 従業員とその家族の心身の健康保持・増進と健康で魅力のある職場環境の形成を目的として健康管理について方針を定め取組実施
      • 2021年:健康経営優良法人認定取得(1601~1700位圏内/2523社)
      • 2022年:健康経営優良法人認定取得(1751~1800位圏内/2869社)
      • 2023年:健康経営優良法人認定取得(1851~1900位圏内/3169社)
  • 定期健康診断:100%受診
    • 定期健康診断後の特定保健指導の実施・要再検査者のフォローを実施
    • 産業医により健康経営アドバイス
    • すこやか健保配信による健康促進
  • ストレスチェック:100%実施
  • 受動喫煙防止の促進、喫煙に関する情報提供を実施
  • 時間外労働の削減と年次有給休暇の取得を促進
    • 仕事の効率改善を推進し、時間外労働の削減
    • 労働組合と協働し、有給休暇の取得を促進
  • 就労体験、インターンシップ、工場見学、障がい者雇用を通じ、人々の活躍を増進
  • 階層別、職種別研修を通じ、社員のスキル向上を支援

環 境

全ての事業活動において環境に配慮した取り組みを実践し社会貢献の側面も促進する。

  • 環境保全への取組
    • 物流センターのLED化
      • 3センターの中の1拠点(延べ床約1,800㎡)を、水銀灯照明、蛍光灯照明からLED照明に変更
    • 紙使用量の削減
      • 全国に50台強ある複合機使用データを集計・分析し使用量/Co2排出量を可視化
      • CO2排出量に換算し社内イントラネットに掲載することで、森林保護の重要性を発信し、CO2排出削減への意識づけを実施。
  • 寄付による社会貢献
    • キャップ、使い古し切手回収によって、環境改善とポリオワクチンの供給へ貢献
    • 寄付型自販機を設置し、収入手数料の一部を、交通遺児育英会、飲酒運転撲滅NPO、原爆ドーム保存活動団体へ寄付

一般社団法人 日本SDGs協会より、
3つの事業で「SDGs事業認定」を受けました。

取り組み事例

環境保全

環境負荷の最小化を目指し物流体系の構築を推進
また、物流センターの照明を全てLED化するなど、
省エネルギー、省資源、CO²削減活動を継続的に行っています。

全国40か所に点在していた物流センターを埼玉・愛知・広島の3ヶ所に集約することで、トラック台数を大幅に削減し、省エネルギー化を図り、また、お取引先様への配送を夜間に切り替える物流変革に取り組むことで、昼間の交通量緩和やCO²排出削減等、グリーン化に寄与しています。
また、物流センターの照明を全てLED化するなど、省エネルギー、省資源、CO²削減活動を継続的に行っています。

社会貢献

従業員全員参加による、リサイク品の回収を通じ、社会に貢献

ペットボトルキャップ、使用済み切手、書き損じハガキなど、リサイクル品収集を継続して行っています。
収集したリサイクル品は、地域のボランティア団体や学校などの収集先に寄贈しています。
2016年から、寄付型自動販売機を5台導入しました。

リスクマネジメント

社員への危機管理向上に向けた取り組み

防災への取り組みとして、BCPの制定および全国各地において避難訓練や備蓄などを行っています。